体外受精とは、体外で卵子と精子を受精させ、その受精卵を子宮に戻す治療方法です。不妊治療の中でも特に妊娠率が高い方法で、タイミング法や人工授精では妊娠が難しい場合に行われるほか、状況によっては最初から体外受精が適用されることもあります。
体外受精が向いているケース
- タイミング法や人工授精を3~6回以上行っても妊娠しない
- 原因不明で不妊期間が長い
- 精子の数が少ない、運動率が低い
- 35歳以上など女性の年齢による妊娠率の低下
- 多のう胞性卵巣(PCOS)や子宮内膜症がある
- 卵管が詰まっている
当院の特徴・実績


※ 2023~2024年・39歳以下(AMH1.0以上)の採卵数・胚盤胞発生率
妊娠実績の詳細はこちら流れ・スケジュール
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- 時期
- 生理開始2-3日目から10日目頃まで
- 概要
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排卵誘発剤(注射や飲み薬)を使って、卵胞をたくさん育てる方法。通常は1周期に1つしか育たない卵子を、複数育てて採卵に備えます。
<当院ならできること>
- 自然、低刺激、中刺激、高刺激まで全て対応可能
- 採卵周期開始時に「要望書」で希望を確認し、医師が最良と判断する方法をご提案
- 毎周期変動する「発育する卵胞の数(胞状卵胞数)」と「卵巣の反応力」に合わせた個別化した刺激法→採卵数が多い傾向がある
- 関連ページ
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- 時期
- 生理開始9日目から13日目頃
- 概要
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育った卵胞の大きさ・数・成熟度を、超音波やホルモン検査で確認。採卵日が決まったら、2日前の夜に、LHサージを起こすための自己注射や点鼻薬を行います。これは卵子を最終的に成熟させる「スイッチ」のようなもので、トリガーとも呼ばれます。LHが十分に届かないと、採卵数の減少(空胞)や未成熟卵、胚盤胞になりにくいなどの問題につながります。
<当院ならできること>
- 卵胞が十分育つまで採卵を待てる
- LHサージは、2種類の薬剤(デュアルトリガー)や2回実施(ダブルトリガー)などで、卵子の確実な成熟を目指す
- 関連ページ
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- 時期
- 生理開始12日目から16日目頃
- 概要
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採卵とは、卵巣から卵子を取り出す手術。専用の針を腟から卵巣に刺して、卵子を採取します。所要時間は10〜15分程度。精子はご自宅で採取して持参するか、院内の採精室をご利用ください。予め凍結した精子も使用できます。
<当院ならできること>
- 保険診療でも静脈麻酔が可能。眠っている間に採卵が終わります
- 麻酔の点滴針の痛みも軽減するために、麻酔シールを処方
- 採卵室はカーテン仕切りではなく完全個室。ご主人も同室で、周囲を気にせず過ごせる
※採卵件数が多い場合は、完全個室ではないリカバリールームを使用する場合があります
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- 時期
- 採卵から数時間後
- 概要
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受精とは、採取した卵子と精子を出会わせること。当院では採卵後に胚培養士と相談し最適な受精方法を相談
<4つの受精方法>
- コンベンショナルIVF(ふりかけ法)|培養液内で卵子と精子を自然に受精させる方法。運動精子の数が十分な場合に行う
- 顕微授精(ICSI)|1つの精子を細い針で卵子に直接注入。精子の数が少ない、運動率が低いなどの場合に選択
- スプリットICSI|卵子が複数ある場合に、コンベンショナルIVFとICSIの両方を試せる
- レスキューICSI|まずIVFを行い、数時間後に受精していない卵子だけにICSIを行う
<当院ならできること>
- 採卵の後、胚培養士が卵子数・精子の状態を説明し、「受精方法」「培養日数」「オプション治療(PICSI・カルシウムイオノフォア)について一緒に検討できる
- 先進医療のPICSIや、卵子活性化については、培養士と相談して選択可能
- 保険診療の場合でもレスキューICSIも実施
- PIEZO-ICSI(卵子へのダメージが少ない顕微授精)を採用
- 関連ページ
- オプショナル治療
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- 時期
- 採卵・受精の翌日から3日から6日間
- 概要
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培養とは、受精卵を妊娠しやすい状態まで育てること。受精卵(胚)は受精後に分割を始め、胚盤胞(はいばんほう)という段階まで育つと妊娠の可能性がより高まる。
<当院ならできること>
- 受精卵の培養状況はメールでお知らせ
- 胚培養士による30分の無料「振り返り相談」で専門的な説明や相談ができる
- 受精卵が胚盤胞まで育つ確率が高く、4BB以上の良好胚の発生率も高水準
- オプショナル治療
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- 時期
- 胚移植周期17-21日目頃(凍結胚盤胞の場合)
- 概要
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胚移植とは、受精卵を子宮に戻す治療。当院では、胚の状態・戻す時期・方法・個数に応じて、最適な移植方法を選択します。
<当院ならできること>
- 「初回の胚移植だから初期胚で」という考え方はしない
- 自然、低刺激、ホルモン補充の全てに対応できる
- 開始時に「要望書」でオプションを含めた希望を確認
- 二段階移植、二個移植も検討
- 関連ページ
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- 時期
- 胚移植から約10日後
- 概要
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受精卵が着床しているかどうかを調べる血液検査(hCG)を実施。妊娠が順調に進んだ場合、胎児の心拍を確認後、妊娠7〜8週頃に分娩施設あての紹介状をお渡しし、当院はご卒業。
<当院ならできること>
- 胚移植の陰性、化学妊娠、流産の場合は、心理士や看護師による無料相談をご案内
- 着床不全が疑われる場合は検査・治療の必要性が高いと考えられるものからご提案
- 胎児の心拍確認後には看護師による無料の「よちよちママ相談」を利用できる
- 関連ページ
オプショナル治療
基本的な治療に加えて、状況に応じた「オプショナル治療」を組み合わせて、妊娠の可能性をさらに高めることができます。
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タイムラプス培養
適用治療 :STEP5 培養
- 先進医療
- 自由診療
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透明帯除去法(Zona Free)
適用治療 :STEP5 培養
- 自由診療
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iDAScore(アイダスコア)v2.0
適用治療 :STEP5培養
- 先進医療
- 自由診療
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PICSI(ピクシー)
適用治療 :STEP4 受精(顕微授精)
- 先進医療
- 自由診療
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ZyMōt(ザイモート)
適用治療 STEP4 受精(顕微授精)
- 先進医療
- 自由診療
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卵子活性化処理
適用治療 :STEP4受精
- 保険適用
- 自由診療
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PGT-A/SR(着床前診断)
適用治療 :STEP6胚移植
- 自由診療
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高濃度ヒアルロン酸含有培養液
適用治療 :STEP6胚移植
- 保険適用
- 自由診療
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アシステッドハッチング
適用治療 :STEP6胚移植
- 保険適用
- 自由診療
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子宮内膜スクラッチ
適用治療 :STEP6胚移植
- 先進医療
- 自由診療
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SEET法(シート)
適用治療 :STEP6胚移植
- 先進医療
- 自由診療
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子宮内膜再生増殖法(ERP)
適用治療 :STEP6胚移植
- 自由診療
よくあるご質問
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回答
はい。 法律上の夫婦だけでなく、事実婚のカップルも保険適用の対象です。
当院では、事実婚であることを確認するため、初診時に以下の書類をご提出いただきます。- ご夫婦それぞれの保険証(マイナ保険証または資格確認書)
- ご夫婦それぞれの独身であることを証明できる公的書類の原本(発行から3か月以内、日本国籍の方は戸籍謄本。外国籍の方はお問い合わせください)
- ご夫婦それぞれの住民票(発行から3か月以内、同一住所であること)
- 初診日は必ずお二人でご来院ください。
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回答
原則できません。体外受精は採卵から胚移植までを一連の治療として扱うため、同じ治療の中で保険診療と自由診療(国が認めた先進医療を除く)を組み合わせると、混合診療にあたり治療全体が自費扱いになります。
ただし、年齢・回数の条件を満たさなくなった後に、保険診療のときに凍結した胚を自由診療の移植で使用することは可能です。 -
回答
保険適用の回数上限に達した後も、体外受精を続けることはできますが、それ以降の治療は自由診療となります。
保険適用となる胚移植の回数は、治療開始時に女性が40歳未満の場合はお子さま1人につき通算6回まで、40歳以上43歳未満の場合は通算3回までです。回数は胚移植を行った時点で数えられ、採卵や受精、胚の凍結は回数に含まれません。
なお、出産に至った場合は、次のお子さまを希望する際に回数が改めて数え直されます。
(出典:こども家庭庁「不妊症・不育症の情報サイト」)
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回答
はい。 保険適用の回数は患者さまごとに通算されるため、医療機関を変えても引き継がれます。
転院先で回数がリセットされることはありません。当院では、前医での保険適用回数を確認するため、保険診療で体外受精を継続して受けられる方は、初診時に紹介状の提出を必須としています。
(出典:こども家庭庁「不妊症・不育症の情報サイト」) -
回答
体外受精・顕微授精が保険適用となるのは、女性が治療開始時(初めての胚移植に向けた治療計画を作成した日)に43歳未満であることが条件です。
43歳になってから新たに治療を開始する場合は、自由診療となります。ただし、43歳未満で治療を開始していれば、治療中に43歳を迎えても、その治療計画の範囲内で保険適用を受けることができます。なお、年齢の条件は女性が対象で、男性の年齢は保険適用の条件には含まれません。
(出典:こども家庭庁「不妊症・不育症の情報サイト」) -
回答
自己注射や採血、採卵などで痛みを感じることがあります。
当院では採卵の際に保険診療・自由診療ともに静脈麻酔を使用できるため、眠っている間に採卵が終わり、痛みを感じることはほとんどありません。採卵後は腹部に鈍い痛みや張りを感じることがありますが、多くは数日で軽快します。不安なことがあればお気軽にご相談ください。 -
回答
日本産科婦人科学会の集計では、2023年に生殖補助医療で生まれた子どもは85,048人で、同年の総出生数のおよそ8.5人に1人にあたります。1983年の国内初の出生から2023年までの累計は100万人を超えています。
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回答
はい。2022年4月から体外受精は保険適用の対象となりました。
保険適用となるのは、治療開始時点で女性が43歳未満の場合です。また、お子さま1人につき胚移植の回数は、40歳未満で治療を開始した方は通算6回まで、40~42歳で開始した方は通算3回までとなります。なお、高額療養費制度も利用できます。 -
回答
保険診療で体外受精を受けられるのは、治療開始時点で女性が43歳未満の場合です。43歳以上の方でも、自由診療で体外受精を受けることは可能です。
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回答
はい、治療できます。 生理周期が不規則な方でも、お薬などを使って月経周期を整えながら治療を進めることができます。
監修医師
宮﨑 薫みやざき かおる
はらメディカルクリニック理事長・院長
- 医学博士
- 日本産科婦人科学会認定 産婦人科専門医・指導医
- 日本生殖医学会認定 生殖医療専門医・指導医
- 日本内分泌学会認定 内分泌代謝科専門医
2004年慶應義塾大学医学部卒業、2013年慶應義塾大学大学院医学研究科修了。2013年4月東京歯科大学市川総合病院産婦人科助教 2014年4月慶應義塾大学産婦人科助教。2017年10月 USMLE(米国医師国家試験)Step1–3 合格。2017年10月ノースウェスタン大学産婦人科(米国シカゴ)研究助教授。2018年10月荻窪病院産婦人科勤務。2020年5月はらメディカルクリニック院長就任。2020年7月医療法人社団暁慶会理事長就任。