よくあるご質問

いいえ、保険適用ではありません。日本の保険診療は、現在治療が必要な病気がある場合に適用されます。卵子凍結は将来の妊娠に備える予防的な医療であるため、人間ドックなどと同様に自由診療となります。

はい。助成金説明ページ【目次3】から作成依頼が可能です。受け取り方法や支払い方法もフォーム内でご案内しています。

先方医療機関の許可があれば移送可能です。移送のご依頼は、「凍結精子・胚・卵子の移送依頼フォーム」から行ってください。移送の際は、ご本人、または委任状をお持ちのご家族の立ち会いが必要です。移送方法は、移送タンクを持参してご自身で運ぶか、専用の移送業者を各自で手配していただきます。液体窒素を使用するため、宅配便などは利用できません。海外への移送も同様の取り扱いとなります。海外の場合は、先方の医療機関に受入れ可能な移送業者をご確認ください。

将来、パートナーが決まり、妊娠を希望したタイミングでご来院ください。その際に、希望するお子さんの人数などを伺い、その時点での状況に合わせて、どのような妊活方法が適しているかをご相談します。なお、必ずしも凍結した卵子から使用する必要はありません。不妊治療から始めて、第二子のために卵子を残しておく方もいらっしゃいます。

卵子凍結を検討するためには、正しい知識を持つことが大切です。
当院では、卵子凍結を前提としない無料の説明会を開催しており、検討のための情報提供を行っています。まずは、卵子凍結説明会にご参加ください。

卵子凍結は妊娠を保証する治療ではありません。妊娠の可能性は、卵子を凍結した時の年齢や凍結した卵子の数などによって異なります。また、受精卵ではなく未受精の卵子の状態で凍結保存するため、体外受精（受精卵凍結）と比べると確実性は低くなります。

入院は不要です。採卵は日帰りで行い、9時30分頃に来院し、13時30分頃にお帰りいただきます。

当院では医療ローンの取り扱いはありません。卵子凍結のお支払いは、現金またはクレジットカードとなります。

将来の妊娠に備えたい方が対象です。当院では、社会的理由による卵子凍結（ノンメディカル卵子凍結）を希望される、20歳から44歳までの方を主な対象としています。実施の可否については、診察のうえ医師が判断します。

自治体によって助成制度があります。東京都では最大30万円の助成があります。さらに、市区町村で上乗せされる場合もあります。