FAQ よくあるご質問

当院では、凍結した卵子は49歳まで保存できます。凍結期間は3年単位で、3年ごとに更新または破棄の手続きがあります。

必要な卵子数や採卵回数は年齢や希望によって異なります。目安は、無料の卵子凍結説明会（オンライン）でシミュレーションしています。

はい、住民票上の住所が一致し、生活を共にしているカップルであれば、保険診療を含めた不妊治療が可能です。
初診日はお二人でご来院ください。初診時に必要な書類は以下のとおりです。
・住所が一致しているそれぞれの住民票
・それぞれの戸籍謄本（独身であることの確認）
・保険証
※第三者の提供精子を用いた不妊治療は、生殖補助医療法および日本産科婦人科学会の規定により、法律婚のご夫婦に限られています。

胎児心拍確認後の流産・死産・人工中絶の場合は、「妊婦のための支援給付金」の対象となります。お住まいの市区町村へ申請してください。

保険診療では高額療養費制度により自己負担の上限があります。マイナ保険証以外の場合は後日返金されます。あわせて、自治体の助成金、民間保険の給付金、医療費控除が利用できる場合があります。

はい、作成しています。民間医療保険説明ページの【目次4】から給付金申請に必要な書類の作成をご依頼ください。受け取り方法や支払い方法も、フォーム内でご案内しています。

はい。助成金説明ページ【目次3】から作成依頼が可能です。受け取り方法や支払い方法もフォーム内でご案内しています。

① TOKYOプレコンゼミ受講後の検査助成/18～39歳（独身・既婚を問わず）/男性・女性それぞれ上限3万円（1回）
② 不妊検査・一般不妊治療助成/妻が39歳までの夫婦・事実婚カップル/夫婦で上限5万円（1回）
③ 卵子凍結助成/18～39歳（独身・既婚を問わず）/初年度上限20万円＋保管調査協力費 年2万円×最大5年
④ 体外受精における先進医療助成/保険診療の体外受精を行っている夫婦・事実婚カップル/
先進医療費の7割（上限15万円）×3～6回
⑤ 不育症検査助成/胎嚢確認後の流産を2回以上経験し、医師が不育症と診断した妻が42歳までの夫婦・事実婚カップル/上限5万円（1回）
※制度の内容や条件は変更されることがあります。詳細は東京都の公式情報をご確認ください。

はい。現在、8割以上の自治体で、不妊治療や検査に対する助成制度があります。助成には「都道府県の助成」と「市区町村の助成」があり、それぞれ別制度のため、両方を確認して申請することが大切です。

治療内容によって費用は異なります。体外受精は治療方法や経過により費用に幅があるため、無料の体外受精説明会で、費用のシミュレーションや助成金・給付金について詳しくご説明しています。タイミング法は月3,000円程度、人工授精は月8,000円程度が目安です（検査や投薬内容により前後します）。