かつては高額な費用がかかるといわれていた不妊治療ですが、2022年4月から保険が適用されました。
子どもを望む夫婦にとって、不妊治療に関する経済的負担が軽減する今回のニュースはうれしい改定ですが、保険の適用対象となるためには年齢や回数などの条件を満たす必要があります。
そこで、この記事では今までの制度と今回の制度との違いをはじめ、不妊治療に保険が適用される条件や、今回の改訂によるメリットについて詳しくご紹介します。
【不妊治療】保険適用となる条件
不妊治療なら無条件で保険が適用されるわけではありません。治療法や年齢、回数に条件があるため、以下で詳しく解説します。
タイミング法
タイミング法とは、超音波で排卵を予想し、妊娠しやすい時期に性交渉を行うよう指導する治療法です。精子所見に問題がなく、女性が36歳前後まで、かつ不妊治療がはじめての方に向いている治療です。
タイミング法の保険適用は、原則、年齢や回数の条件はありません。ただし、医師がタイミング法での妊娠は難しいと判断する場合は体外受精を検討しましょう。
人工授精
人工授精とは、女性の排卵の時期に合わせて、洗浄濃縮したパートナーの精子を子宮内に注入する方法です。
自然妊娠（タイミング法）の場合、精液が入るのは子宮の手前となる腟の部分ですが、人工授精では精子を子宮内へと直接注入することができるため、精子と卵子が出会う確率が上がります。
精子を子宮に直接注入したあとの妊娠までの流れは、自然妊娠と同じです。そのため、人工授精は自然妊娠に近い治療方法です。
人工授精の保険適用は、こちらも原則、年齢や回数の条件はありません。ただし、保険適用できる薬剤や診察の回数は限られています。
体外受精・顕微授精
体外受精とは、体外に取り出した卵子とパートナーの精子を一緒にして受精させ、その受精卵を直接子宮に移植して着床を促す方法です。
タイミング法や人工授精を3～6回実施しても妊娠しない、精子の数や運動率が低い、人工授精で妊娠が成立しない、女性の年齢が高い場合などが適応となります。
体外受精・顕微授精の保険適用は、年齢と回数の条件があります。
対象となる年齢や適用回数は？
体外受精・顕微授精が保険適用の対象となる年齢は、治療開始の時点で女性が43歳未満であることです。
保険が適用される回数は、女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までとなっています。
なお、女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5％以下になることなどが、年齢制限を設ける理由でもあります。
こうしたことから、不妊治療をして子どもを持ちたいと考えている方には、早めに不妊治療専門クリニックを受診することをおすすめします。
体外受精説明会（オンライン可）に参加する不妊治療が保険適用になったことで得られるメリット
不妊治療が保険適用になったことで、治療費の自己負担は3割で済むため、経済的な負担が大きく軽減されました。他にもこんなメリットがあります。
◆治療費に上限がある
保険診療には、高額療養費制度があります。高額療養費制度とは、保険診療の自己負担額に月ごとの上限を設ける制度です。年齢や所得により上限額は異なります。
マイナ保険証を利用している場合は、上限額で窓口請求されます。年収約370万〜約770万円の方では、月約8万円台が目安です。
体外受精は、採卵数・受精方法・培養日数などで費用がかわるため、最終的にいくらになるのかという不安がつきものです。保険診療により高額療養費制度による上限があることで安心して治療に取り組めると思います。
◆助成金がある
保険適用以前から助成制度はありましたが、保険適用により、助成の範囲が拡大された自治体が多くあります。助成制度は、都道府県と市区町村の両方にありますので、取りこぼしのないようにしっかり確認しましょう。
◆民間医療保険の給付金
民間の医療保険とは、〇〇生命などの任意で加入する保険です。人工授精や体外受精は手術として扱われるため、手術給付金や手術一時金の対象となる場合があります。保険診療に限らず、契約内容によっては自由診療も対象となることがあります。ご自身が加入している保険がどの治療まで対象となるのか、保険会社にご確認ください。
まとめ
不妊治療は、保険適用となり、体外受精や顕微授精も自己負担3割で受けられるようになりました。さらに、高額療養費制度や自治体の助成制度、民間医療保険の給付金などを活用することで、経済的負担を抑えながら治療に取り組めます。
一方で、体外受精・顕微授精には年齢や回数の条件があります。妊娠率は年齢とともに変化するため、「なかなか妊娠しない」と感じたら、早めに不妊治療専門クリニックへ相談することが大切です。
初診予約を申し込む監修医師
宮﨑 薫みやざき かおる
はらメディカルクリニック理事長・院長
- 医学博士
- 日本参加婦人科学会認定 産婦人科専門医・指導医
- 日本生殖医学会認定 生殖医療専門医・指導医
- 日本内分泌学会認定 内分泌代謝科専門医
2004年慶應義塾大学医学部卒業、2013年慶應義塾大学大学院医学研究科修了。2013年4月東京歯科大学市川総合病院産婦人科助教 2014年4月慶應義塾大学産婦人科助教。2017年10月 USMLE（米国医師国家試験）Step1–3 合格。2017年10月ノースウェスタン大学産婦人科（米国シカゴ）研究助教授。2018年10月荻窪病院産婦人科勤務。2020年5月はらメディカルクリニック院長就任。2020年7月医療法人社団暁慶会理事長就任。